DAOは、村社会の労力と「お金」の価値交換をテクノロジーで実装することで、都市から村への再帰ともいえるよね！

「だれにでもわかるNFTの解説書」の著者でありながら、その周辺へ領域展開している足立明穂ですｗ。でも、ＮＦＴを突き詰めていくと、結局、すべて繋がっているので知っておくべきことになってくるんだよなぁ・・・。

「DAOは日本の昔からある村社会と同じダオ！」、「なぜDAO的な村社会は、「お金」によってDAO離脱したのか？」という記事に続くDAOに続く社会の変化について書いてみました。これで、3部作の完結編となります（そんな大げさか！ｗ）

ざっくりと、DAO的な村から「お金」で脱DAOになってしまった話

詳しくは、先の２つの記事を見ていただくとして、日本の村社会での労力の貸し借りというのが記憶として記録されて、コミュニティへの貢献度といったことが起きていました。

しかし、「お金」が使われるようになってくると、価値を数値化し共通化し、労力と労力だけでなく、労力とモノとも交換可能にしてきました。

その結果、村の内部でしか通用しなかった労力の貸し借りが、「お金」に変換することで村の外でも可能になり、より交換の機会が増える都会へ人が流れていきました。

これが、Web2.0までの話であり、BC（ビフォー・コロナ）までに起きたこと。

Web2.0では、ユーザの労力が搾取されている？

Web2.0としての文脈で語ると（ってカッコイイ言い回しｗ）、数の勝負になってきます。特にインターネット・サービスを提供しているところは、GoogleやMetaを見ていると分かるように広告収益でのビジネスモデルを回しています。そのためにこれらの企業といては、アクセス数を集めること、ユーザ数を増大させることが大きな使命になります。そこが増えなければ、広告収益が増えないですからね。ともかく、増大することが第一優先。

しかし、そうはいっても人口が増えるのはユーザの伸びに比べればゆっくりになりますし、1日24時間しかないので有限の時間の中で、どれだけ自社のサービスを使ってくれる（アクティブ状態になってくれるか）のかという問題になるので、パイの奪い合いにしかなりません。

だんだん行き過ぎたことにもなりかねないので、特にＥＵではプライバシーなどの問題からグローバル企業への風当たりは厳しいです。

Yahoo!Japanでさえも、ヨーロッパでのサービス展開を縮小することになりました。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79764950R00C22A2TB2000/

ヤフー、欧州で4月から提供中止

法令順守で採算合わず

こうなってくると、グローバル企業が提供するインターネット上のサービスは、いつどんな形で終了するか分かりません。

法規制だけでなく、収益悪化や何らかのトラブル等で、突然、終了することが起きます。終了とならなくても、事業売却、買収などによって、オーナーが代わり経営方針変更で有料サービスになることもあります。

タダより怖いものはないではないですが、こういうものなのです（実際、過去にも、いろいろなサービスが終了したり、サービス形態が変化していることは多々あります）。

さて、広告収入ですが、それを支えているのはユーザのコンテンツ。そう、プラットフォーム会社は何もコンテンツを提供していません。仕組みを提供しているだけで、実際にアクセスが集まるコンテンツを提供しているのはユーザなのです。「いいね」をもらって自己満足が満たされている（？）のですが、経済的には何も得られていませんし、プラットフォーム会社から還元もありません。

こういう労力が吸い上げられて、広告収益というものはプラットフォームの懐に入り、それでシステム運営という費用へと転換されて、残りは利益になる。確かに、その利益で、よりいいサービスになっているとも言えるのですがコンテンツをせっせと作っているユーザの望む方向へ向かっているかどうかは不明です。

ともかく、コンテンツ作成という労力を提供しつづけることで、プラットフォームが運営されていきます。

そして、怖いことに、プラットフォームの指先一つで、気に入らないコンテンツは即刻抹消されます（アカウント削除もありますしね・・・）。

そう、作り出しているコンテンツは、一定のルール（ようは広告収益に貢献するコンテンツ）に基づいたフィルターがかかるようになるのです。これが、いいかどうか・・・。こういう中央集権に対する反発というのが、ブロックチェーンなどの非中央集権・分散化といった潮流になります。

仮想通貨（暗号資産）による仮想物々交換の村社会復活か？

Web3とか、Web3.0とか言われるのは、ブロックチェーンとそれで交換される価値がベースになります。インターネット上で情報をやりとりするだけでなく、価値交換ができるというところが大きなポイント。

あ、勘違いしないで欲しいのは、ブロックチェーンに基づく仮想通貨（暗号資産）は経済を否定するものではなく中央集計による経済統制などを否定しようとしています。簡単に言えば、中央銀行による法定通貨の発行に対抗しようとしているのです。

ええ、これって、ぶっちゃけ昔の物々交換に戻るようなことなのです。

あー、いきなりすぎましたねｗ

法定通貨というような中央銀行が発行する「お金」って、せいぜい100年ほど。

それ以前は、徳川幕府が全国で使える貨幣制度を統一したのが最初です。400年も遡ると、中国の貨幣を使っていたり、それぞれの権力者が独自の貨幣を作り出していたりするのが実情。まだまだ物々交換だったのです。

Web3.0では、独自の通貨（仮想通貨）を作り出すことができるようになってきて、しかも材料不要のデジタルで処理されることから、誰でも通貨を作ることができるようになったのです。極端な言い方をすれば、一人ひとりが独自通貨を発行することが可能になっています。

これって、物々交換と似ていると思いませんか？　例えば、魚と白菜を交換するのではなく、魚とＡさんコインと交換。Ａさんコインは、Ａさんが畑で作ったキュウリが欲しいときに、Ａさんコインでキュウリを買うことができます。場合によっては、キュウリが欲しいＢさんは、ＡさんコインとＢさんコインを交換して欲しいと申し出てくることもあるでしょう。

そうやって、個人のコインがそれぞれのレートによって交換されていく状態になります。これが、DEX（デックス）と呼ばれる仕組みで、人が介在することなくプログラムで２つの通貨の交換を行う仕組みです。人が介在しない、管理運営団体などがないので、一人ひとりのコインが出てきても、何万通り、何億通りでも交換ができるようになってきます（ほんとか？ｗ）。

モノや労力といった価値が仮想通貨に置き換えることができて、さらにそれを他の仮想通貨にも換金できて交換できるとなると、新しい仕組みでの物々交換（仮想通貨交換）という経済ができてくるのですよね。

さらに、ブロックチェーンに記録されて価値が保存され、譲渡され、誰もが確認できるということもあるので、ネット上での「物々交換」が可能になってきます。もちろん、ここにNFTなども絡んでくるようになるので、デジタルなものだけでなく、リアルなアイテムや権利なども「物々交換」できるようになっていきます。

これが新しい形での村社会が出来上がってくる過程ではないかなってな妄想をしていますｗ